SNS、Beat Communication(ビートコミュニケーション) ｜ソーシャルネットワーキングのスペシャリスト

日経産業新聞 2007.12.11 掲載

『井筒屋が社内SNS』ビートコミュニケーションが供給/流通の業務に対応

北九州地域を地盤とする百貨店の井筒屋は、売場担当者やバイヤー、管理職など社員約八百人が参加するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を導入した。現場や外回りに出ている社員が多いうえにシフト勤務制を敷く実態に合わせ、外部からもアクセスできるシステムにしたのが特徴。同様の就業形態をとる流通業やサービス業にも、類似の方式を採用したSNSの普及余地がありそうだ...
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日経産業新聞 2007.07.11 掲載

『SOX法対策導入後後押し』

社内SNSを導入する会社企業は年々増えている。 SNS構築ソフトを開発しているビートコミュニケーションの村井亮社長は「日本版SOX法（企業改革法）対策を考えている企業や、社内の情報格差がある企業などで需要がある」と話す。 08年度から全上場企業に日本版SOX法の導入が決まり、経営トップは今後、不祥事などが起きた場合「知らなかった」では済まなくなる...
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日経産業新聞 2007.05.23 掲載

『グロービス向けSNSソフト』

ビートコミュニケーションはビジネススクール運営のグロービスにSNSソフトを納入した。グロービスは卒業生と在校生、スタッフの交流や学習支援に活用する。経営学修士（MBA）プログラムの受講生、卒業生計320人っとスタッフ50人がSNSに参加する。グロービスではメーリングリストの仕組みを使い連絡をとりあっていたが、投稿者の名前と顔が一致しないなどの不都合があった。 SNSには投稿者が本名や顔写真を登録する。本音で議論できるため、卒業生や学生間の人的ネットワーク構築の促進が期待できるという。
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産経新聞 2007.05.11 掲載

『顔見える社内SNS』交流で社員の孤独解消

企業向けにSNSシステムを開発、納入しているビートコミュニケーションの村井亮社長によると、SNSを導入している国内企業は数百社。「SNSはミクシィやグリーで一般に浸透し、多くの人が使い方を理解している。社内SNSには今後、電子メールのように当たり前の情報伝達手段になるのではないか」と話す。...
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朝日新聞 2007.04.19 掲載

『部署超え情報・知恵共有も』

NTTデータは昨年４月、人脈づくりに役立つソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS)の社内版を立ち上げた。「入会は強制ではなく、一般サービスでもよく使われている口コミによる紹介制。仕事の悩みから趣味の話題まで広範囲なテーマを扱う。「Q&A」機能には毎日のように新しい質問が寄せられ、「１、２時間もするとだれかが回答している」と同社の竹倉憲也さん。「社内SNSは、人探し・情報探しを加速する。これまでなら見つけられなかった人や智恵も探し出せる」とシステム開発に当たったビートコミュニケーションの村井亮社長はいう。「親しみやすく、思わず書き込みたくなる特徴がSNSにはある」...
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日本経済新聞 2007.04.09 掲載

『求心力向上あの手この手』社歌作りやSNS交流...

社内SNSシステム構築のビートコミュニケーションは（東京・港）には現在２０－３０社から問い合わせがある。導入を検討する企業に共通するのは、社内にあったはずの円滑なコミュニケーションが減り、業務に悪影響を及ぼしかねないことに危機感を抱いている点だ。９０年代に進んだ雇用形態の多様化が日本企業の求心力低下の一因とみる向きは多い。...
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日経産業新聞 2007.03.16 掲載

『社内SNS動画　外部サイト不要』

ソフト開発のメディア・クルーズ・ソリューション（MCS、東京、渋谷、五郎丸聡司社長）は、企業向けソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS) で動画を扱えるソフトを開発した。大企業を中心に増えている、経営者の声などを全社員に動画で配信したいとの要望に応えた。従来の外部の動画配信サイトを利用する方法に代わり、社内のネットワークで完結するシステムを提供することで、情報管理面での懸念を払拭した。新たに開発したソフトは「VLOG メーカーエンジン」システム開発のビートコミュニケーションの企業向けSNS構築システムと組み合わせて販売する。利用にあたっては、同ソフト用の動画配信サーバーを導入する必要がある。サーバーには、動画を米アドビシステムズ製の「フラッシュ」形式のファイルに変換する機能を搭載した。
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フジサンケイ　ビジネスアイ 2007.03.05 掲載

『BEAT COMMUNICATION SNS構築　舞台裏で支える』

慶応義塾大学の研究からスピンアウトしたベンチャーらしくビートコミュニケーションをリードする村井亮社長も「自由な気風が大事」という。
ここ数年インターネットで急拡大しているソーシャルネットワークサービス（SNS)の舞台裏を支える会社だ。
SNSの利用を希望する企業などから相談を受け、システムの企画から開発、構築までを請け負う。（省略）
「ユーザーの要望を取り入れるうちに次々新しいサービスを開発できた」というように、ユーザーに合わせた製品を市場に投入している現在も「開発依頼が絶えない。
営業は口コミだけ」という好調な実績を上げ続けている。...
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日本経済新聞 2007.01.17 掲載

『動画配信を強化/業務用SNS、月内にも』

システム開発のビートコミュニケーションは、動画配信機能を備えた業務用ソーシャルネットワークサービス（SNS）の提供を１月中にも開始する。
動画機能の強化で社内会議や研修の模様を社員間で共有することが可能となる。
例えば自身のサイトに業務用の発表画像や自己紹介などの動画像を張り付けたり、閲覧者が意見を書き込んだりすることが可能。
画像の共有範囲を社内や特定の部門など柔軟に設定できる。
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日本経済新聞 2006.12.08 掲載

『SNSを活用し社内情報を共有/角川クロスメディア』

「東京ウォーカー」などの地域情報誌を発行する角川クロスメディア（東京・千代田区）は社内ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS)を導入した。
全国十ヶ所の拠点で発行する３０近い地域情報誌や情報サイトなどの部署間で企業案や成功、失敗例などの情報を共有して活用する。
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日経産業新聞 2006.11.10 掲載

『注文住宅SNSで仲介/ SBIホールディングス建築家と顧客結ぶ』

ベンチャーキャピタル大手のSBIホールディングスは10日から注文住宅を建てたい潜在顧客と建築家を結びつけるSNSを運営する。システム開発のビートコミュニケーションが構築を請け負った。
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読売新聞 2006.11.10 掲載

『SBIがSNS本格参入へ』

総合金融サービスのSBIホールディングスは９日、インターネットを通じて会員同士が交流するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）事業に本格参入することを明らかにした。
SBIは、傘下にインターネットを活用した証券会社などを抱えており、SNSへの参入によってネット関連事業を強化する狙い。
注文住宅を建てたい人や建築家、デザイナー、施工業者らが情報交換できる。
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日本情報産業新聞 2006.10.23 掲載

『オープン型SNS/外部公開で登録者増へ』

ビートコミュニケーションは、登録者以外でもSNS内で公開されているコンテンツを見ることができるオープン型のSNSパッケージ「Beat MEDIA（ビートメディア）」を発売した。
登録者がコンテンツの公開度を「SNS内のみ」「SNS外部」と設定できるもので、SNS外部に設定されたコンテンツはブログのようにインターネットに公開されるので誰でも閲覧できる。
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日経産業新聞 2006.10.06 掲載

『SNS公開会員以外にも』

ソフト開発のビートコミュニケーションは、企業がオープン型SNSを構築できるパッケージソフト「ビートメディア」を６日に発売する。
オープン型SNSでは、会員が自分の自己紹介ページや日記、写真アルバム、掲示板などの公開基準を設定できる。
大勢の人に見てもらいたい内容の日記は広くインターネット上に公開しているブログと同じように使い、内輪の話はSNS内の友人だけが見られるようにする、といった使い分けができるのが、ミクシィなどと大きく異なる。
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日経産業新聞 2006.09.19 掲載

『早稲田塾社内SNS導入/グループ企業内で情報共有促進』

予備校の「早稲田塾」を運営するサマディは、教職員やインターシップの学生約３００人が参加する社内SNSを導入した。
システムは、ソフト開発のビートコミュニケーションの「Beat Pro」を採用した。
同システムは日記、掲示板、メッセージ交換などといったSNSの基本的な機能だけでなく、米グーグルの地図サービスと連携したコンテンツ制作や、ブログ公開機能なども持つ。
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日本情報産業新聞 2006.08.28 掲載

『輝け☆ITベンチャー/（株）Beat Communication』

慶応義塾大学での研究を基に、国内初の企業向けソーシャルネットワーキングサイト（SNS）のパッケージ販売を始めた。
現在製品は社内向け、社内/社外向けにASP配信型で３製品を提供している。
今年の６月にはSNSとブログを一体化し、動画配信もできる次世代型SNSパッケージ「ビートプロ」を発売した。
従来のSNS以外に、誰でも閲覧可能なブログ形式のオフィシャルコミュニティを搭載した。
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日本経済新聞 2006.06.17 掲載

『社員交流にSNS導入/NTTデータ４割3600人参加』

NTTデータは社員の交流を促すため、インターネット上で人気の「ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）」を社内ネットワークに導入した。任意参加にしたが、開始後二ヶ月で社員の４割以上の3600人が参加した。SNSを社内交流に利用する例は珍しい。社内SNSに参加するにはまず、名前、所属、趣味などのプロフィルや社内の友人関係などを登録。そのうえで公開日記を書いたり、電子掲示板で情報を交換したりする。
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日経産業新聞 2006.06.13 掲載

『ビートコミュニケーション　広告主が広く発信』

ソフト開発のビートコミュニケーションは１４日、SNS構築サービス「Beat Pro」の販売を始める。SNS運営企業が広告を獲得するための機能を充実。外部の人気サービスとの連携も強化。グーグルの地図サービス「グーグル・マップ」を使ってお勧め店舗情報を共有できるコンテンツを作成したり米動画共有サイトの登録動画を使って日記を書いたりできるようにする。
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日経産業新聞 2006.02.21 掲載

『社内ソーシャル・ネットワーキング・サービス/私的交流狙い仕事にも効く』

社内SNSの効用は何か。社内SNSのソフト開発を手がけるビートコミュニケーションの村井亮社長は「SNSは好きなときに好きな内容を語り合うことができ、匿名性も低いのでトラブルが起きにくい」と話す。交友関係を参照し、必要な情報を持つ人を探し出せる利点も期待できる。
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日経MJ 2006.01.06 掲載

『コミュニティ・マーケティングの可能性/社交重視型のメディアに力』

ケーブルテレビ最大手のジュピターテレコムはソーシャルネットワークサービス「＠マイページ」を設立した。狙いは２０代の若者や家庭の主婦を中心とした地域密着型ケーブルテレビの視聴者であり高速インターネットのユーザである。
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日経産業新聞 2005.12.21 掲載

『企業SNS開設後押し』

インシエメより大規模なSNS開発を手掛けるのが、ビートコミュニケーションだ。「Beat Style」などのASP方式のSNSを販売する。１１月には就職内定者向けSNS「Beat RECRUIT」の販売を開始。社長ブログ（日記風の簡易型ホームページ）などの見出しを簡単にSNS内に表示できる機能を加えた。内定者同士の交流を促し、内定辞職を防げるという。
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日経産業新聞 2005.12.19 掲載

『総合型、対象限定型、顧客囲い込み型、SNS参入続々』

SNSシステム開発のビートコミュニケーションがトイザらス・ドット・コムジャパンとともに運営する「ビートクン」は、ペット用品専門店「ペットザらス」と連携したSNSだ。登録するのは人ではなく、飼っている犬のプロフィル。同じ犬種を飼う人や、悩みや趣味を持つ人が掲示板などで交流する。
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日経産業新聞 2005.11.29 掲載

『企業向けSNSシステム開発/情報共有、社員交流促す/ビート新事業の芽も期待』

ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）関連システム開発のビートコミュニケーションは、社内の情報共有や社員同士の交流を促進する企業向け SNSシステムを開発した。大規模組織で生まれる社員間の情報や意識の溝を埋めたり、社員の私的交流から新規事業のヒントを得たりする効果を狙う。まず NTT東日本に納入した。
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日本経済新聞 2005.11.23 掲載

『就職内定者用研修システム/ビートコミュニケーション』

交流型サイト関連システム開発のビートコミュニケーション（東京、村井社長）は、内定者の情報交換や研修などに使う企業向けシステムを開発した。期間貸し方式で提供する。会社側は内定者の得意分野や適性を把握できる。開発したシステムは「ビートリクルート」。会社情報や入社前の準備学習に関して、同じ内定者や先輩社員と意見交換や情報を共有できる。日本IBMのデータベース管理ソフトウェアを採用、セキュリティーを確保した。
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朝日新聞 2005.06.26 掲載

『紹介者が安全弁仲良しネット』

ビートコミュニケーションはミクシィやグリーのようなSNSが運営でき、Q&A機能やメールマガジン機能もあるSNSソフトウェアを開発。７月から企業向けに提供する。広告会社やチケット販売会社から引き合いがある。村井社長は「利用者を限定して、高度な情報を提供できる。小売業者やプロバイダーなども注目している」と話す。
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