「東芝ソリューション、半導体の技術共有に社内SNSを活用 アクティブ率は約5割に」でIT Media、ソフトバンクビジネス+ITに掲載されました

プレスリリース

「登録者は9割以上、東芝ソリューション、半導体の技術共有に社内SNSを活用 アクティブ率は約5割に」

 http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0901/19/news087.html

 

「東芝ソリューション、社内コミュニケーション活性化・技術情報共有のため社内SNS導入」

http://www.sbbit.jp/news/10776/

「国にたとえると、世界8位の人口」–Facebookのアクティブユーザー数、1億5000万人に

http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20386180,00.htm

 

引用

 現在1億5000万人いるアクティブユーザーのほぼ半数は、毎日Facebookを使っている、とZuckerberg氏は書いている。同サイトの新しいユーザーの大半は、今や米国外のユーザーだ。Facebookのブログには、「こうした人たち(新ユーザー)は、すべての大陸にまたがっていて、南極大陸にもいるほどだ。Facebookを国にたとえれば、世界第8位の人口を持つ国となり、日本、ロシア、ナイジェリアを上回る」と書かれている。

 しかし、財政面で見ると、Facebookはまだ「超大国」とは言えないようだ。同社は今のところ、利益よりも成長に注力する姿勢を明確に打ち出している。

 これは危うい事態を招きかねない。特に経済的に困難な時期を迎え、潤沢な資金を持つFacebookへの出資者といえども、出資可能な資金が多少は少なくなっている可能性があることを考えるとなおさらだ。また、一部の批判的な声にあるように、サーバをはじめとするインフラコストが世界的には米国ほど安価ではないという問題点もある。

引用終わり

 

 1億5000万人という数字の意味は深いものがあります。Facebookでプロモーションをするということが日本全体にプロモーションするより効果的だと考えることもできます。しかしながら、巨大になりすぎたために失敗をしてきた数々の企業の例も同時に頭に浮かびます。プロモーションという点に関しては必要なのは量ではなく、効果的なターゲットに行えているかどうかです。もちろん、維持費用の問題もあります。

 ただSNSにはこれだけの求心力があるということを正に体現しています。SNSのビジネスにおける効果を懐疑的に思われる方もいるかと思いますが、一つ言えることはこの市場を活かした企業は成功を収めるということです。

 

 

ソフトバンク、SNS向けソフト開発 米社と合弁

http://markets.nikkei.co.jp/kokunai/tegakari.aspx?site=MARKET&genre=c3&id=AT1D29070%2008012009

 

引用

 ソフトバンクは今春から、インターネットの交流サイト(SNS)利用者向けにソフトを開発・提供する事業を始める。米国の同事業大手、ロックユー(カリフォルニア州)と合弁会社を設立。サイト内の友人同士が楽しむゲーム、ニュース配信などのソフトを日本や中国などのアジア市場へ提供する。ソフト使用時に画面に広告を表示して広告収入を稼ぐビジネスモデルとする。

引用終わり

 SNSの魅力の一つはそれ自身が機能するだけでなく、プラットフォームとしての役割を果たし、他のサービスを活性化する点です。モバゲーやGREEの成功はゲームの面白さだけによるものではなく、それを活かす温床があったためです。

 ソフトバンクも既存のベンダーを利用するという手段を取ることもできますが、敢えて事業を起こすということは2つのことを意味しているように思います。1点目は、市場が広い、今後広くなると判断したことです。2点目は、他分野への参入を重要視したということです。

 SNSは今後、ますます市場が広くなり、あらゆる業種が参入してくると考えられます。企業は先見性をもって対処していくことが求められていくでしょう。

マイスペース、テレビでのSNSサービス提供が可能に

http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/it/2555811/3661915

引用

【1月8日 AFP】米ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)大手マイスペース(MySpace)は7日、米半導体大手インテル(Intel)と米インターネット検索大手ヤフー(Yahoo)の技術協力を得て、テレビ上でのSNSサービスを提供すると発表した。

 専用ウィジェット(簡易アプリケーション)には、ヤフーとインテルが共同開発した「ウィジェット・チャンネル(Widget Channel)」を採用。マイスペース会員は専用ウィジェットに対応する新型テレビで、テレビを楽しみながら、同時にオンライン・プロファイルのチェックや友人とのネットコミュニケーションをテレビ画面で楽しむことができる。

引用終わり

 

 テレビでSNSサービスを享受できるなんて画期的ですね。しかしながら、テレビとITサービスの融合というのは以前から行われています。インターネットに接続できるTVももう珍しくはありません。SNSは現在のIT業界を考える上で外せない存在となっているので、この流れがSNSにまで波及したことは私には当然のように感じられます。

 放送業界はビジネスを支える広告効果がIT業界の発達により低下しています。今後の放送業界の生き残りのために、ITサービスをもっと積極的に取り入れる必要があるかもしれません。

CNET Japanの『「エコ」をテーマにしたサービスが拡大中』で弊社のECO STYLEが掲載されました。

http://v.japan.cnet.com/news/article/story/0,2000067548,20385907,00.htm

 

引用

エコビジネスのコンテストである「eco japan cup 2008」。このコンテストのエココミュニケーション部門グランプリに選ばれたのはNPO法人アースデイ・エブリデイの服部徹氏らが開発した「ソロモンの指輪~Remind me」。これは、携帯電話を使って生態系を学ぶゲームだ。

 そのほか、ブイキューブの「エコMAP」がカルチャー部門審査員応援賞を受賞。同社が提供するビジュアルコミュニケーションサービス「nice to meet you ミーティング」では、出張を減らすことによって削減できたCO2や交通費の量を数値で表示する「ECOメーター」も提供している。

 またUSENが運営する「MUSIC TREE」という楽曲販売サイトでは、エコ活動団体に売上の一部が寄付される。

 またブログパーツとして苗を育てる「グリムス」というサービスも注目を浴びている。ブログに書き込まれたキーワードによって苗の成長が変化する。大人の樹へ成長すると、実際の森へ苗木を植樹するそうだ。

 地球温暖化対策プロジェクト「LEAFBANK」では、ブラウザの検索ツールバーを提供。このツールバーで検索を行った際に発生する広告収益の2割が緑化推進活動に従事するNPO団体などに寄付される。

 引用終わり

 

 2008年は、洞爺湖サミットもあり、「エコ」という言葉の普及が拡大したように思います。これはビジネスの分野においても言うことができます。上記の例でも、学習、見える化、植樹という「エコ」が楽曲販売、ITサービス利用という「ビジネス」とマッチングしています。「エコ」という切り口で既存のビジネスをどう拡大していくか、あるいはどのような新規ビジネスを創出するかがこれからは求められてくると思います。

 

引用

またBeat Communicationが提供するEco Styleは、環境問題への意識向上と環境活動を促進させるための企業用パッケージ。 エコ活動登録機能、エコアイテム登録機能などが実装されている。

引用終わり

 こちらが弊社の製品となります。「学習」、「見える化」などの要素も取り入れています。上述したように現在は様々なエコビジネスが展開しております。弊社もこれらのビジネスに勉強させて頂き、2009年も更なる飛躍を遂げたいと考えております。

今年もどうぞ宜しくお願い致します。